令和8年度　第1回　工事担任者　総合通信　理論　過去問解説　第8問

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A　誤り
DSU（回線終端装置）から端末機器までのバス配線において、送信線（TA/TB）や受信線（RA/RB）の極性を確認するためには、テスタの「直流電圧測定機能」を用います。
「静電容量測定機能」は、配線の断線位置の推定や、配線長の確認などに用いられることはありますが、極性の確認には使用しません。

B　正しい
ISDNのバス配線（複数の端末を並列に接続する配線方式）では、送信された信号が配線の末端で反射して通信エラー（エコー）を起こすのを防ぐ必要があります。
この信号の反射を防ぐ（吸収する）ために、配線の最も遠い末端（最終端）のモジュラジャックには、必ず終端抵抗（100Ω）を取り付ける必要があります。

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A　正しい
ファントムモード（ファントム給電）とは、信号を伝えるための通信線（送信線ペア・受信線ペア）に直流電源を重畳させて、端末へ電力を供給する方式です。
具体的には、送信線のペア（3番・6番）と、受信線のペア（4番・5番）の間で電圧をかけるため、3番〜6番の四つの端子がすべて使用されます。

B　正しい
ISDNでは、送信を「T線（Transmit）」、受信を「R線（Receive）」と呼び、それぞれ2本ずつ（1対ずつ）の計4本を使用します。
これらには3番〜6番の四つの端子が使用されます。

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① 誤り
TA（ターミナルアダプタ）には、複数のアナログポートを持つもの（例：2ポートなど）があり、1台のTAに2台のアナログ電話機を接続して別々の番号や機能を持たせることが可能です。「1台のみである」という制限はありません。

② 正しい
多対カッド形ケーブル（4本の芯線をより合わせた構造のケーブル）では、隣り合う線同士の信号が混ざり合う「漏話（クロストーク）」や、アナログ電話のダイヤルパルスなどによる「インパルス性雑音」の影響を受けやすくなります。
これを防ぐため、ISDNのT線（1対）とR線（1対）は、互いにノイズを打ち消し合えるよう「同一カッド内」に収容し、ノイズ源となるアナログ電話回線とは別のカッドに分けて（混在収容しないように）配線する必要があります。

③ 誤り
モジュラプラグ（RJ-45など）は、引っ張られても簡単には抜けないよう、ロックするための「ラッチ機構（爪）」を有しているものを用いるのが正しい仕様です。

④ 誤り
特性インピーダンスが75オームの場合の最大線路長は、100メートル程度とされています。
ISDN基本インタフェース（S/T点）の線路の特性インピーダンスは、通常100オーム（許容範囲75〜125オーム）を基準としています。また、短距離受動バス配線構成におけるNTからの最大線路長は、一般的に100〜200メートル（ケーブルの特性による）と規定されています。

⑤ 誤り
NTTの技術仕様では、短距離受動バスと延長受動バスのどちらも、バス配線構成全体として「最大8台の端末（TA等）の接続を保証する」とされており、配線方式（短距離か延長か）によってTAの最大接続台数自体が変わるという規定はありません。

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光ファイバの接続部分に気泡（バブル）が入ってしまう最大の原因は、「光ファイバの切断端面の不良（傾き、凹凸、傷、汚れなど）」です。

端面が綺麗に直角に切断されていないと、融着する際に隙間が生じて空気を巻き込んでしまいます。

この不具合が発生した場合は、一度接続部を切断し、再度ファイバの被覆を剥いて切断し直す必要があります。

その際、根本的な原因である端面不良を防ぐために、光ファイバカッタ（切断機）の刃の清掃や、刃のポジション変更（摩耗していない新しい位置への調整）といった「メンテナンス」を行います。

他の選択肢は以下のとおりです。

① 光ファイバ心線の被覆除去長の変更：
被覆を剥く長さは融着機の仕様で決まっているため、変更する必要はありません。

③ 光ファイバ心線のスクリーニング：
接続後に一定の力を加えて引っ張り、強度を確認する試験のことです。不具合の対策ではありません。

④ 熱収縮スリーブの加熱時間の変更：
融着が無事に終わった後の「補強工程」に関する内容であり、融着接続部の中に気泡が入る原因とは関係ありません。

⑤ 光ファイバホルダの交換：
ホルダ（ファイバを固定する台座）に異常や破損がない限り、通常は交換しません。

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反射減衰量の要件は「クラスC〜クラス$\text{F}_\text{A}$、クラスBCT-B、クラスI及びクラスIIにだけ適用する」と規定されています。

反射減衰量（リターンロス）とは、信号がケーブルの接続点などで反射して戻ってきてしまう度合いのことです。

高速な通信（高周波）になればなるほど、この反射が大きなノイズとなり通信品質に悪影響を及ぼします。

■適用範囲

・クラスA・クラスB：非常に低い周波数（音声帯域など）を対象とするため、反射減衰量の要件は免除（適用外）されています。

・クラスC以上：LAN通信などで使われるより高い周波数を扱うため、反射減衰量の要件が必須となります。